日本における学校でのがん教育は、2017年度に小・中学校、2018年に高等学校で必修化され、第四期がん対策基本計画においても「外部講師の活用」が推奨されています。
これは、がんに関する正しい知識を若いうちから学び、がん予防や早期発見の重要性を理解してもらうことを目的としています。
<参考資料>
外部講師を活用したがん教育ガイドライン
平成28年4月(令和3年3月一部改訂)文部科学省

がん教育を行った学校の割合
しかし、様々な要因で外部講師の活用はまだ十分に普及しているとは言えず、2021年の文部科学省の調査によると、外部講師を活用したがん教育の実施率は、小学校で約7.6%、中学校で約10.6%、高等学校で約7.1%と、全体では8.4%程度にとどまっています。
私たちは、学校や地域社会と医学生の懸け橋になることで、次世代を担う子どもたちに正しい知識を伝え、
日本のヘルスリテラシー向上と健康寿命の延伸を目指していきます。
